『太陽光発電 売電できない』

太陽光発電で売電できない場合

私たちの家に届けられている電気は、ご存知の通り100ボルトの交流電力です。電気は電圧の高いところから低いところへと流れる性質を持っているため、電線には100ボルトよりも少し高い電圧の電気が流れています。太陽光発電を行うと、太陽光発電システムのパワーコンディショナーが100ボルト(正確には、家とつながっている電線の電圧)よりも高い電圧の電気を電線に流します。その電線に流した分が、いわゆる「売電」した電気として買い取りの対象となるわけです。

しかし電線の電圧がパワーコンディショナーよりも高くなってしまった場合、余剰電力があっても売電できない場合があります。パワーコンディショナーが電線の高い電圧を感知すると、自動的に出力を抑制してしまうためです。このような状態は通常、いつも起こるということはありません。電線の電圧が何らかの理由で高くなっている時の、ほんの一時的なものになります。太陽光発電では電気を貯めておくことができないため、一時的とはいえロスが発生することにはなりますがその金額はたかが知れているでしょう。

まわりの家や企業で太陽光発電を行っている場合も、電線に流れる電気の電圧は高くなります。周囲の家全てが太陽光発電を始めたとすると、それだけ出力抑制がかかる可能性は高くなるのですが今のところそこまで太陽光発電が普及しているとはいえません。まわりでほとんどの家が太陽光パネルを設置しているというような状況でもない限り、この心配はいらないでしょう。

ただ、ごくまれなケースとして常にこの出力抑制がかかることもあります。快晴の日に家の電気をほとんど使っていないのに売電量があまりにも少ない、メーターがほとんど回っていないという時はこのことを疑う必要があります。残念ながら、メーターや毎月の明細を確認しない限りこの「出力抑制」がかかっているかどうかを知ることは難しくなっています。新しいパワーコンディショナーの中には、出力抑制が起こった時にそれを記録して報告してくれるものもあります。

万が一このような出力抑制が発生している場合には、電力会社に依頼して対策を行ってもらう必要があります。変圧器を設置してもらったり、配線を変えてもらう必要があるのですがその費用は消費者側でもたなければいけないこともあります。売電契約は、基本的に設備投資に関わる費用を消費者のほうで負担する決まりになっているためです。メーターの設置や検査にかかる費用も電力会社が負担してくれるわけではないので、これは現状仕方ないことと思ってください。

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